専門コラム 第245話 ニュースレターの反応で悩まれている方へ
先日の記事で
言ってみれば、このコラムは核となる 3 つか 4 つを、言葉を変えて伝えているだけに過ぎません。
などと書きました。
これには驚いた読者の方も、少なからずいたのではないでしょうか。
でもこれは本当のことです。
ということで今日のテーマは、ニュースレターの書き方についてです。
ニュースレターはすでに取り組まれている方もいると聞いています。
ただその中で、思ったほどの反応が表れていない方もいるでしょう。
ニュースレターは一つの読み物です。
ちょっとしたライターの筆運びから、「反応が良いレター」・「芳しくないレター」というのはどうしても出てきます。
また経験からも言えるのですが、ニュースレターは絶大に信頼できるツールであることは変わりありません。それでも反応が良くない時期、つまり苦しい時期は自分にもありました。
そこでこのコラムでは、あまり話したくないことも含め、経験から語れることを、出来るだけありのまま伝えようと思います。 タイトルは、ニュースレターで苦しまれている方、反応で悩まれている方に向けて、です。
ニュースレターの反応で悩まれている方へ
1 いちばんの原因は「素の自分」を上手く出せていないこと
ニュースレターの反応がイマイチの方に多いのは、素の自分を上手く出せない方です。
こちらの記事[1]にも書いているとおり、「隙のないニュースレターは読者から嫌われ」るというのは本当です。
素の自分を上手く表現できないと自覚されている方は、
『ニュースレターはプライベートな話題だけでも事足りる!』を、もう一度読まれるといいでしょう。
自身も短い期間ですが、ニュースレターを同僚や後輩にも薦めていたことがあります——いまから思えば、それは営業として、手の内を明かすに等しい大サービスです。
そしてその経験からも言えるのですが、ニュースレターの発信を「一段レベルが高いこと」と、考えている方もいるということ。
とにかく皆さんレターを書きませんから、確かにそういう面はあります。
しかし「一段レベルが高いこと」と捉える方に限って、反応が芳しくありません。
理由は簡単です。一段レベルが高いと意識し過ぎると、レター自体が“住宅のことは、私が教えてやろう”的な、上から目線になりやすいのです。
同僚の I くん。
彼はアドビの Illustrator を使って誌面をキレイに作ります。
そういう、人とは違った側面もあっただけにもったいない話ですが、残念なことに重点見込みの数は、仲間内ではいつも少なかったのでした。
つまりニュースレター効果が、思ったほど効いていなかったのでしょう。
逆に、年齢もいった B さん。
この人の作るニュースレターは、お世辞にもキレイとは言えないものでした。
しかし大工の経験を生かしたユニークな切り口の記事が好評で、成績も安定していました。
ニュースレター全体を通じて、自信に満ちたというより、「自虐的なニュアンス」を醸し出すように書くということを、このメルマガの主は言っています。
これには理由があって、それは自信家や成功者に、僕ら人間は「進んで仕事を依頼しないという特性」が、あるからだと言います。角度を付けると「隙のないニュースレターは読者から嫌われる」と言えばいいでしょうか。
これは筆者も同意することで、そのためワンテーマ型のニュースレターでは、冒頭に使う挨拶文や編集後記に、「素の自分」をどれだけ出せるかに注力します。
『ニュースレターはプライベートな話題だけでも事足りる!』より
これを読むと「自信家や成功者」になってはいけないと思う方もいるでしょう。
しかし、決してそうではありません。
ただ一般に人は「隙のない」、また「上から目線」とも取れる語り調子に、あまり関心を示さないようです。ということは「自虐的なニュアンス」や「素の自分」をどれだけ出すかが、読み手の心を掴む重要なポイントなのです。
そして、そこを変えただけで「反応が良くなった」という声は、実際によく聞きます。
またニュースレターは導入(いわゆる「つかみ」)部分のエピソードが面白いと、レターの反応が俄然変わってきます。 ニュースレターで格好をつけてはいけません。
このことは、ぜひ試されると良いでしょう。
[1] 『ニュースレターはプライベートな話題だけでも事足りる!』令和4年12月20日投稿
2 自分と合わない会社のために無駄な努力はしない!
上に書いたことが解決できれば、
ニュースレターの反応に関する問題はほぼ無くなるでしょう。
そして次は自分と勤務先の相性についてです。
ただこのことは、皆さんには、ほとんど方が関係のないことだと思います。
もし読んでいて、「あっ。自分には関係ないことだ」と思ったら、
次の「ニュースレターの書き方」に進んでください(時間がもったいないから)。
勤務先の相性とは、自分と合わない会社のために、無駄な努力をしてはいけないと言うことです。
過去に、普通の住宅営業なら「絶対に応募しないだろう」という会社に勤めなければならない時期がありました。理由は「新卒で業界の事情が分からなかったため」としておきます。
どうして普通の住宅経験者ならパスするかと言うと、
そこは、設計は全て営業マン、現場監理についても営業マンがしていた工務店だからです。
本コラムでよく登場する会社に、設計・工事不在の工務店というのがあります。
告白すると、この会社こそ筆者が在籍したことがある工務店です。
こういう会社でも、営業リストがあれば何とか受注できます。
私も短い期間でしたが数棟受注しています。
ただそのような会社で家を建てた場合、長い目で見たら、お客さまが苦しむことになります。
というのも、こういう会社はアフター処理が、普通の工務店とは違うからです。
細かくは言えませんが、筆者が勤めたところも、マインドは委託販売もしくは卸売業というのが真の姿です。
むしろ「家も右から左に流す」といったほうが、実態には近いでしょう。
親方は確かに、元現場監督です。ただ、受注管理に追われているのか、建築の現場では姿を見たこともありません。
だから営業が仕事をとっても、新しいフロアも間違った貼り方をしてしまうのです(結果、「床なり」のクレームが酷かった)。
こういう会社に勤めた場合、やることは次の 2 つです。
1)新規の工事はなるべくなら受注しない
2)そして早く転職する
です。
実はこのような会社でも、ニュースレターを使うと意外とスムーズに受注できます。
ただ皮肉にもこういう所こそ、レターの反応がイマイチのほうが、逆に罪を広げなくて済みます(という「しょうもない話」です)。 時代はバブル崩壊後の頃のこと。
しかし、あなたが同じような会社に勤めていた場合は、最低限の技術が備わっている業者か、注意して仕事を取ること。そして何より、あなたの営業手腕を生かせる会社で、その腕を使うことです。
3 ニュースレター本文の書き方は note を参考になる
「恥の掻き捨て」のような話になり、大変失礼しました。
では最後に、ニュースレター本文のタッチについてです。
(なお、すでにニュースレターを発行している方は、ここも飛ばして結構です!)
先日も言いましたが、このコラムは意識して「ニュースレター調」に書いています。
理由はどういう文体が適切か、参考になればという想いです。
自分に合うのなら、本コラムを大いに参考にしてください。
これ以外で量的にまとまっているものといったら、note も参考になるでしょう。
note に執筆しておられるライターさんは、ほとんどの方が専門分野をお持ちで、
自分の意見や考え方を素直に発信されています。
また SEO というものがそれほど意識されていなかった頃の、懐かしいブログといった良い雰囲気があります。
皆さんには馴染みが薄いかもしれませんが、これとは別にウェブメディアには SEO 記事(SEO ライティング)というものがあります。
もしニュースレターを使い、読者との絆を深めるのが目的でレターを書くのであれば、
SEO 記事というものはあまり意識しないほうが良いと思います。
SEO 記事というのは note などとは違い、サイトを検索結果で上位表示させるための道具です。またそのほとんどは、サイト運営者の意向で成立しています。
ニュースレター、また一般の文章とは違います。
文章に書き手の人間性が宿るからレターを楽しみにする人が増え、
ユニークで全くオリジナルな内容に心躍るのです。
やがて真の読者が生まれ、読み手との間に信頼や絆が生成されます。
文章とはそういうものです。
SEO 記事というのも、オリジナル記事というもを最優先します。
ただ題材は、既にウェブ上にあることが前提です。
それでSEO ライティングに駆り出されるライターは、いつもコピーと判別されることを恐れています。
つまり同じ文章でも役割が違うのです。
そもそも皆さんは、住宅のプロフェッショナルです。
コピーコンテンツを恐れる記事群から、一体何を参考にするのでしょう。
得られるものがありますか?
もう分かりますよね。
note などとは違い、いかにSEO 記事というものが薄っぺらい内容で出来ているかが。
もちろんSEO 記事を全て否定はしません。
どんなものも学びの対象です。
ただせっかくニュースレターを書くのであれば、
いい意味で主語と述語の関係が明確、
それでいて、自分の意見や考えをきちんと述べた、ごく普通の文章をと考えます。
皆さんの健闘を、陰ながら応援しております。
記事提供:経営ビジネス相談センター(株) 代表取締役 中川 義崇
弊社は、日本で唯一の『営業マンのための人事考課制度』を専門的に指導するアドバイザリー機関です。
営業マンの業績アップを目的とした人事考課制度を構築するための指導、教育・助言を行っています。
また、人事考課制度を戦略的に活用し、高確率で新規顧客を獲得するための方法論を日々研究しています。