専門コラム 第181話 いま英語圏で注目される新生ニュースレターとは

2021年の始まりは、日本のメディアはそうでもないようだったのですが、米国大統領選でアメリカが揺れていたことを思い出します。

そして心ある人の大部分が、大手メディアの偏った報道に「心底うんざり」させられました。

で、そんな中で再評価されたのが、ニュースレターというメディアだということを、なんと今日晩夏のおり、ようやく知りました。

なぜその事実を知ったのか。

それはコラムでも扱っているニュースレターですが、海外での評価については正確には知らなかったからです。

そんな単純なことに今更ながら気づき、慌てて検索を掛けてみました。

すると日本のデジタル系メディアが、欧米、特に米国のニュースレターが、かつて無いほど注目されていると、知らせているではありませんか！

いま英語圏で注目される新生ニュースレターとは

１　欧米の“ニュースレター熱”は疑いようもない事実！

筆者が見た記事は、もちろん一つではありません。

ただ、どれだけニュースレターが注目されているかを、端的に知るのにいちばん役立つのは『世界で大流行のニュースレター、人気のフォーマットを解説【寄稿】|Media Innovation』だろうと思います。

興味があればチェックしてみると良いでしょう。

当記事から一部抜粋すると、

アメリカではインターネットメディア上での栄誉あるジャーナリズム賞である Online Journalism Award にも Excellence in Newsletters というニュースレター部門が 2020 年より新設されたり、ロイタージャーナリズム研究所が 2020 年は「ニュースレターの年」だったと総括していることからも、ニュースレターの熱狂ぶりがうかがえます。

『世界で大流行のニュースレター、人気のフォーマットを解説【寄稿】』より

とありますから、アメリカのニュースレター熱は疑いようもない事実です——「何を今更！」と、知っている人が聞けば、きっとバカにされるかもしれません……

ただ残念ながらライターも読者の方も、共に盛り上がっているのは海外でのこと。

日本で火が付くには、もう少し時間がかかりそうです。

ただそんなかでも、日本でもニュースレターが注目される兆しは表れています。

例えば日本経済新聞の「NIKKEI Briefing」、朝日新聞デジタルの「アナザーノート」などが大手新聞社から出ているようです。

また NewsPicks のユーザベース社が、米国の大手ニュースレター・メディア「Quartz Japan」をスタートしています。

新興インターネットメディアからは「Lobsterr Letter」、マーケティングに関するニュースレターでは「Marketing Media Lab」。

記事を寄稿している濱本 至氏が運営する「theLetter」も、とても興味深く感じます。

そういえば筆者のメールボックスにも、数通のメールマガジン——そのうちの一つは米国保守系メディアのニュースレターもあります——が、ほぼ毎日届いています。

仮にこれらのメルマガ＆ニュースレターがなければ、ニュースソースという側面、また仕事のモチベーションという側面でも、共にマイナスとなるでしょう。

２　ニュースレターとメールマガジン違いとは？

ただ『世界で大流行のニュースレター、人気のフォーマットを解説【寄稿】』でも、ニュースレターとメールマガジンは厳密には違うのだと解説しています。

このコラムでも以前、日本でいうメルマガが和製英語ということ、またニュースレターとメールマガジンは、構成面でも非常に似通っているとお伝えしています。

では、むかしから存在するメルマガと、近年英語圏を中心に大流行しているニュースレターでは、何が違うのでしょう？

これも、濱本氏の記事（『ニュースレターとメルマガの違い［Essays by Itaru]』）が、とても分かりやすくまとまっています。

WEBサイトの流入を増やしたい（今月の記事まとめなど）、商品の宣伝をしたい、という風に使われてしまっているメルマガとは大きく異なり、ニュースレターはそれだけで読み切れるコンテンツです。

『ニュースレターとメルマガの違い』より

このように、現在英語圏を中心に大流行中のニュースレターと本コラムで推奨するニュースレターは、互いに読み切りコンテンツと言う意味で、共通する部分があります。

またその意味で、欧米で火が付いているニュースレターというメディアは、明らかにGoogleが運営する YouTube、また一連のSNSとは一線を画しそうです。

そもそもニュースレターという配信形式が、どうしてここまで注目されたか。

これには、昨年勃発した米国大統領選における民主党側の不正（主に郵便投票）とそれを揉み消す大手メディア、またそれ以前から続くFacebook のデータ流出問題などが深く関わっています——もちろん問題はこの 2 点だけではありませんが……

（ただこのことについては、語ると非常に長くなりますので、触れることも控えます。）

ただし新聞テレビなどの大手メディア、Google や Facebook など、大手IT企業に対する不信感は、相当以前から高まっていたのでしょう。

正直に言って、個人的に米国には、何も言うべき言葉もみつかりません。

ただ今回のニュースレターという盛り上がりが反動となり、メディアの方向性に少しでも影響を及ぼすことになればと願っています。

３　二つのレターは「顧客との関係性」という点で共通点が

ただ、たとえ日本で火が付いた場合でも、アメリカが抱える数々の問題、時代背景の違いから、上部だけを真似して、何も変わらないかもしれません。

またこのコラムで推奨している「営業マンの私信」としてのニュースレターに良い影響があるかと言うと、それも何だか違いそうな気がします。

ただ「theLetter」のウェブサイトを見ると、「なぜ今どきニュースレター？」という質問に

「いかに目立つか？」ではなく「顧客との関係性」が注目される昨今、PVやいいね！数に縛られず、ニュースレターの「読者のために執筆できる性質」が評価され、ニュースレターは世界中で再び流行し始めています。

「theLetter」より抜粋

とあります。

営業マンが発行するハードコピーのニュースレターも、ミレニアル世代が注目する新生ニュースレターも、「顧客との関係性」を強化するという点では共通した部分がありそうです。

もちろんニュースレターについて何も動きがなかったときと比べて、新しいプラットフォーマーらが、目の前で花開こうとしていることは紛れもない事実です。

何しろ、今朝気づいたばかりのニュースですから、少し興味を持って、新生ニュースレターの動きを追ってみようと思います。

もし何か目立つ動きがあれば、コラムでも紹介していくつもりです。

記事提供：経営ビジネス相談センター（株）　代表取締役　中川 義崇

　

弊社は、日本で唯一の『営業マンのための人事考課制度』を専門的に指導するアドバイザリー機関です。

営業マンの業績アップを目的とした人事考課制度を構築するための指導、教育・助言を行っています。

また、人事考課制度を戦略的に活用し、高確率で新規顧客を獲得するための方法論を日々研究しています。